個人の選択行動を確率効用関数を用いて、ミクロ経済学における消費者行動理論としての期待効用最大化理論によって説明しようとするものである。個人の選択行動に含まれる不確定要因を確率論的に扱っている点と、選択肢が二者択一あるいは多者択一の離散選択モデルとなっている点に特徴がある。